2026年9月25日、京都大学百周年時計台記念館において「先端技術開発アライアンス(Kyoto University Advanced Technology Development Alliance:KATALICE)」設立に関する記者発表を開催しました。本アライアンスは、京都大学を中核とし、国内の分析装置メーカー6社(※1)および受託分析企業1社(※2)とともに、最先端の技術革新や装置開発、高度専門人材の育成を通じて知の創出を加速させ、我が国の技術開発と科学技術力の発展に貢献するための共創プラットフォームです。
(※1)(五十音順)株式会社島津製作所、日本電子株式会社、株式会社日立製作所、株式会社日立ハイテク、株式会社堀場製作所、株式会社リガク
(※2)2026年9月30日より、株式会社住化分析センターが参画。
記者発表の冒頭では、本アライアンス設立にあたり、北川 進 研究推進担当理事・副学長・総合研究推進本部長(当時)より開会の挨拶があり、設立の意義と期待が述べられました。続いて、北川 宏 理事補・総合研究推進本部研究ファシリティ部門長(当時)より、設立の背景やKATALICEの特長、今後の展開について詳細な説明が行われました。
かつて世界有数の科学技術立国であった日本において、近年、科学技術力が低下傾向にあり、大学における技術職員の削減などテクノロジー軽視が原因の一つとして挙げられています。一方で、世界トップクラスの技術を誇る分析装置メーカーが多数存在する点は日本の大きな強みです。本アライアンスは「技術革新なくして研究革新なし」の理念のもと、大学と分析装置メーカー等が対等なパートナーシップを結び、双方の強みを融合させることで日本の科学技術力の再生・向上を目指します。
あわせて、本学が推進する「国際卓越研究大学構想」におけるコアファシリティ整備とも強力に連動し、学内外の研究者が高度な設備や技術支援に自由にアクセスできる環境づくりを推進していく方針が示されました。
そして、参画機関がそれぞれの強みや関心、個別の課題に応じて柔軟に連携し、各参画機関の合意に基づくテーマについて、最先端技術革新、装置開発、分析技術の高度化、高度技術人材の育成や人材交流等をKATALICEは推進します。あわせて、大学の最先端研究と企業の技術開発が一体となることで、我が国の科学技術力のさらなる発展と新たな社会・経済価値の創出を目指します。総合研究推進本部は、参画機関との深い連携を通じて次世代を担う技術と人材の育成に貢献してまいります。
なお、本記者会見の実施にあたっては、山崎 有香 URA、田上 款 URA、和田 晋輔 専門員が携わり、当日は研究ファシリティ部門員が運営に協力しました。
