分野横断プラットフォーム構築事業：2025年度採択者が決定しました（2025年11月）

報告日：2025年11月21日 総合研究推進本部（KURA）と学際融合教育研究推進センター（C-PiER）は分野横断プラットフォーム構築事業を推進しています。本年度も、本学における学際研究の第一歩を支援すべく、7件の提案が採択されました。 グループ名 代表者 東アジア学際融合グループ 福家 崇洋　人文科学研究科 AI-HYDRO

大学院共通科目群授業「キャリアを広げる研究スキル概論」を開催しました

2025年11月8日、15日 総合研究推進本部 研究プロモート部門 若手研究者育成領域では、大学院生が研究者としての基礎力を身につけ、将来のキャリアを主体的に描けるよう支援することを目的に、全7回の授業を開講しました。大学院修了後、研究で培った知識や経験を社会で活かすためのスキルを体系的に学ぶ機会が限られている現状を踏まえ、11月8日・15日の2日間にわたり実施したものです。修士14名、博士

若手研究者交流会「NextGen Meet」第一回を開催しました

開催日：2025年11月11日 総合研究推進本部 研究プロモート部門 研究支援領域は2025年11月11日に若手研究者交流会「NextGen Meet」第一回を学術研究支援棟にて開催いたしました。 本イベントは、特定研究員や助教などの若手研究者から寄せられた「同じような立場の人と気軽に交流できる場が欲しい」「違う分野の研究者と出会いたい」という声を受け、生命・医薬系 寺川 まゆ URA

「編集者と語る海外書籍出版セミナー・個別相談会」を開催しました

2025年11月10日 総合研究推進本部 研究プロモート部門 研究広報領域では、2025年11月10日に、学術出版大手のケンブリッジ大学出版から編集者をお迎えし、出版セミナーと個別相談会を開催しました。 セミナーでは、編集者から書籍出版に関するプロセスやポイントなどを解説いただくとともに、同大学出版で出版経験がある森 晶寿 地球環境学堂 准教授より体験談を共有していただきました。また、

京大100人論文2025の開催に協力しました

開催日：11月2日－11月6日 総合研究推進本部（KURA）は、2025年11月2日から11月6日にかけて行われた「京大100人論文」を学際融合教育研究推進センターと共催しました。 「京大100人論文」とは、分野を問わず「1つの写真」と「3つの設問」からなるポスターを掲示し、誰でも付箋紙にコメントを書いてポスターに貼り付けることができるイベントです。ポスター掲示者とコメント提供者、どち

第55回宇治キャンパス産学交流会（生存圏研究所）の開催に協力しました

開催日：2025年9月25日 2025年9月25日、第55回京都大学宇治キャンパス産学交流会（生存圏研究所）が開催され、総合研究推進本部　研究プロモート部門　理工系部門 宇治地区担当URAが開催に協力しました。今回の交流会は、生存圏研究所から2名、関連企業から1名の講演があり、企業・公的機関等から41名に参加いただきました。 京都大学宇治キャンパス産学交流会は「京都大学宇治キャンパス産

京都大学アカデミックデイ2025を開催しました

開催日：2025年9月27日、2025年11月1日 総合研究推進本部（KURA）は2025年9月27日、11月1日に「京都大学アカデミックデイ2025」を開催しました。「京都大学アカデミックデイ」は、研究者と市民が対話することで、分野を問わずに誰もが学問の楽しさや魅力に気づくことができる場となることを目的に企画しています。昨年度に引き続き、今年度も学内外で1回ずつ開催しました。 1回目

大学院教育支援機構奨励研究員によるポスター発表・研究交流会に参加しました

開催日：2025年10月28－30日 2025年10月28日から30日の3日間、百周年時計台記念館国際交流ホールにおいて、大学院教育支援機構が主催する「大学院教育支援機構奨励研究員によるポスター発表会・研究交流会」に総合研究推進本部のURAが参加し、総合研究推進本部やURA業務に関する紹介を行いました。 本イベントは、大学院教育支援機構が経済支援を行う博士後期課程学生が、自身の研究成果

工学研究科・関西イノベーションイニシアティブ（KSII）と連携し若手研究者・産学連携イベント「産学共創で描くレジリエントな社会」を開催しました

開催日：2025年10月23日 総合研究推進本部（KURA）は、工学研究科と連携して関西イノベーションイニシアティブ（KSII）との共催で、2022年から工学研究科をはじめとする本学と企業の若手・女性研究者のネットワーク構築に向けた講演・展示・ワークショップ等を実施してきました。 今年度は、企画の段階からKSIIと緊密に連携し、研究者に「気づき」をもたらすと共に産業界との距離感短縮を図